Windows 10と日本向けOffice 365

久々のPC関連記事。

9月30日(米国時間)、Windowsの次期バージョン(コードネーム:Windows Threshold)の詳細が発表されました。正式名称は今まで言われていた「Windows 9」ではなく、「Windows 10」となります。

また、マイクロソフトのCEOが来日し、日本向けOffice 365が発表されました。

手短に参ります。

8の次は10

決して消費税を8%から10%に引き上げるという話ではありませんよ。まだ決まっていませんし、デフレ時に増税すると景気が悪くなるので今は上げるべきではありませんむしろ消費税5%に戻したほうがいいと思う…。PCとは関係ない話題で失礼。

次期Windowsの名称は「Windows 10」 ~明日よりプレビュー配布、発売は2015年後半に決定 – PC Watch

米Microsoftは30日(現地時間)、報道向け説明会を開催し、次期Windows OSの名称が「Windows 10」になることを明らかにするとともに、製品発売までのロードマップを公開した。

Windows 10のコードネームは「Windows Threshold」で、次のバージョンはこれにちなんだもの、あるいは次の数字である9を含んだものになると噂されていたが、そのブランドバージョンは「10」になった。

この10の意味について同社では、新世代のWindows、そしてあらゆるデバイスで包括的に動作する幅広いプラットフォームであるといったことを表わしているという。

この包括性という点について、Windows 10は、IoT(Internet of Things)向けから、エンタープライズサーバー向けまで、画面のサイズで言うと、80型から4型、あるいは画面のないデバイスにまで対応。この中には、Windows Phoneも含まれる。

同社は、米国時間の10月1日より、「Windows Insider Program」を開始する。これは、PCエキスパートとITプロを対象としたもので、登録することで、Windows 10のテクニカルプレビューを利用できるようになる。このプレビューは、デスクトップとノートPCを対象としたバージョン。その後まもなく、サーバー向けが提供される。同プログラムのページはすでに日本語化されており、このタイミングで日本語版も提供されるものとみられる。

このプレビューは、開発者だけでなく、ハイエンドユーザーも対象としており、同社では幅広いユーザーが参加し、より良い製品にするため、フィードバックを行なうことを希望している。

Windows 10は、前述の通り、幅広い製品を対象とするが、エンタープライズではより長い検証期間が必要であることから、今回のプレビューはエンタープライズ向けとデスクトップ/ノート向けの「チャプター」と位置付けられる。

その後2015年初頭に、コンシューマ向けのチャプターを導入。ここでは、タブレットやスマートフォンなどが対象になるものとみられる。続いて、2015年4月に予定されるBuildカンファレンスで開発者向けチャプターに進み、2015年後半にはWindows 10を発売する予定という。

Windows 10の新機能については、別記事で紹介する。

前述の通り、9を飛ばして10となるようです。数日前に言われていた「Windows TH」(THはコードネームのThresholdの略?)よりは分かりやすく、発音しやすいです。しかし、あの法則(※)や財務省が引き上げたい消費税率を思い出して不吉な予感がします。

※あの法則…Windowsは成功と失敗を交互に繰り返す法則。XP→成功、Vista→失敗、7→成功、8→失敗

なぜ10なのかというと

次期Windowsの正式名称は「Windows 10」、2015年中頃以降に登場 | マイナビニュース

Windows 10はこれまでThresholdというコードネームで呼ばれており、正式名称について報道ではWindows THやWindows 9といった候補が挙げられていた。近年Microsoftは「One」を事業戦略のキーワード(Xbox One、OneDriveなど)の1つとしており、Windows Oneも候補になったというが、初代Windowsと重なるため断念。「Windowsの新しい世代の最初の一歩」を示すために、8に続く9ではなく、「Windows 10」という新しい名称を選んだ。

だそうです。Xbox Oneも初代Xboxと紛らわしい名前だし、そうならば「Windows 100」や「New Windows」や「Windows Next」でもいいじゃないかって気がします。

本当の理由を自分なり憶測をしてみました。

  1. 日本では9は苦に通じて縁起が悪いから
  2. Mac OS X(テン)を意識したから
  3. 本来Windows 8.1が9(コードネーム:Windows Blue)になるはずだった
  4. 消費税を予定通り8%から10%へ引き上げたい日本の財務省の陰謀

4は冗談です。本気で考えたとしても、グローバル資本に牛耳られている(棒)アメリカの財務長官が日本の消費税増税に失望しているので、グローバル資本も消費税増税反対です(棒)。グローバル資本には何人と言えども逆らうことができませんので、グローバル資本の一角を占めるマイクロソフト様が財務省の圧力に屈したとは考えられません(棒)。

1について。OfficeやVisual Studioの12の次はキリスト教圏のでの忌番である13(13日の金曜日などに通じて縁起が悪い)を飛ばして14なので、忌番で飛ばしたってことも考えられなくもないですが、日本市場だけを意識して9を飛ばすとは考えられませんし、4は飛ばしていない(Windows NT 4.0など)ので1の可能性は低いです。

最も説得力が高いのは3だと思います。Windows Blueは本来は次期バージョンとして開発されていたと聞いたことがあるからです。実際のBlueは8のサービスパック的位置づけになりましたが。2については分かりません。

10の機能も公開されましたが、実際に使ってみないと分からないので何とも言えません。テクニカルプレビューを試したらまた記事を書こうと思います。

テクニカルプレビューは米国時間では今日(日本時間では明日)、preview.windows.comで公開されます。これを書いている時点ではまだ準備中となってました。追記(2014/10/2 2:30頃):テクニカルプレビューが公開されていました。ただし、英語版、ポルトガル語版、簡体中国版ののみです。

日本向けOffice 365が発表

米国ではWindows 10の発表がある中、日本ではCEOが来日してOfficeのライセンスが発表されました。

【大河原克行の「パソコン業界、東奔西走」】日本独自のOffice Premium/365 Soloがもたらすメリット – PC Watch

日本マイクロソフトが、Officeの新たなライセンスモデルをスタート。10月17日以降に出荷されるPCから、この仕組みが採用されることになる。1日に行なわれた会見には、日本マイクロソフトの樋口泰行社長だけでなく、当初予定にはなかった米国本社のサティア・ナデラCEOが初来日して出席。主力製品の1つであるOfficeを、日本市場向けにだけ用意した仕組みで提供するという特別措置に、全社を挙げて取り組む姿勢を強調してみせた。

クラウド時代、マルチデバイス時代に向けて、日本マイクロソフトが新たに提案した「Office Premiumプラス Office 365 サービス」と「Office 365 Solo」は、「日本市場に最適化した製品であり、OEMパートナーとのこれまでの連携実績を生かして取り組むものになる」と同社が位置付けるように、新たな時代に向けた日本独自の製品。実際、Office PremiumとOffice 365 Soloは、いずれも日本でだけに供給される製品であり、日本独自のライセンスの仕組みとなる。

ライセンス形態にはOffice PremiumとOffice 365 Soloの二種類があり、10月17日以降に出荷されるPCに適用されることになります。

PCプリインストール向けとなるOffice Premiumでは、Office 2013をベースとしたWord、Excel、PowerPoint、Outlook、Publisher、OneNote、Accessが、プリインストール。常に最新版として利用しながら、当該PCを使い続ける限り、永続的に利用が可能となる。

さらに、OneDriveによる1TBのオンラインストレージ利用、Skypeを利用した月60分間の公衆回線への無料通話、マルチデバイス対応、マイクロソフトアンサーデスクの利用といった4つのサービスが、1年間限定で利用できるようになる。

1年間の期限が終了すると、さらに1年間延長することができるOffice 365サービスを、Office Premium搭載PC専用に用意。これを5,800円で提供する。

まずはOffice Premiumについて。永続的に最新版を使えるプリインストール版と1年間のOffice 365サービスのセットです。従来のプリインストール版を置き換えるものとなるでしょう。

一方で、既存のPCや、Officeを搭載していないPC向けに用意したOffice 365 Soloは、2台のPCあるいはMacで利用することが可能なOffice製品で、PCとPC、PCとMac、MacとMacという組み合わせでの利用が可能だ。これにOffice Premiumと同様に、OneDriveによる1TBのオンラインストレージ利用、Skypeを利用した月60分間の公衆回線への無料通話、マルチデバイス対応、マイクロソフトアンサーデスクの利用といった4つのサービスを提供。これらが1年間限定で利用できる。価格は11,800円。

Office 365 Soloは、2台のPCまたはMacで1年間利用可能なサービスです。今までのパッケージ版でも2台までインストールできるので、こちらはパッケージ版を置き換えるサービスなるのでしょうな。

GfKジャパンの調査によると、日本では、コンシューマ向けに販売されるPCの内、92.2%のPCにOfficeが搭載されている。また、BCNの調べによると、量販店店頭で販売されているPCの内、Microsoft Officeを搭載しているPCは、2014年8月実績で71.4%。KINGSOFTや、MacにiWorkをインストールしているものも合わせると、88.1%のPCに何らかのOffice製品が搭載されている計算になる。これは2011年8月には72.5%、2012年8月には71.4%、2013年8月には79.9%であったことに比べると、この1年で増加傾向にあるのが分かる。この1年は、PCメーカーが製品ラインアップを絞り込む傾向にあり、売れ筋となるOffice搭載製品を品揃えの中心においたことも、こうした動きに拍車をかけたと言えるだろう。

Officeがパソコンに付いているものだと思い込んでいる人もいるそうな。この1年、PCメーカーが製品ラインアップを絞り込んだのは、8/8.1搭載PCばかりになって売れなくなったのと、もはや店頭でPCを買う時代ではなくなったからでしょうな。

それだけに気になるのは、10月17日を境にして、既存PCの価値が一気に下がることだ。Officeのプリインストールという観点だけで捉えれば、明らかにOffice Premiumが搭載された新製品を購入した方が得である。つまり、この仕組みが現行PCの在庫処理に悪影響を及ぼす可能性もある。ただ、見方変えれば、もしこれによって現行PCの価格が下がるのであれば、ユーザーにとっては買い得製品が登場するタイミングなのかもしれない。

実は、これまで新たなOfficeが発売された際には、発表から発売までの間に既存のPCやOffice製品を購入したユーザーに対して、無償で新たな製品にアップグレードできる特別プログラムが用意されていた。だが、今回の場合には、そうしたプログラムが用意されていない。それも、現行PCの価値が下がる要因の1つになると言える。

っていうか、私的には搭載OSがWindows 8.1って時点でなしだと思う。10月いっぱいまではBTOでWindows 7搭載PCを買い、11月以降はWindows 10を待つのが得策ですな。10がどうなるか分からないけど。もしどうしても11月以降にPCが必要になったら7 Proを選ぶしかないでしょう。